リセットではなくリブートか？
コロナ感染拡大の影響で、３月の下旬からオンライン学習に切り替わった息子たちの学校も、昨日でようやく終わりました。
通常ならば学期の最後の日には先生たちが総出で、生徒たちが乗ったスクールバスを見送るのですが、今年はそんなこともなく、静かに終わりました。
アメリカではフロイドさんの死を利用して、抗議デモが過激化し、文化破壊が進んでいる様子がテレビやネットで公開されているが、ここまでくると「人種」などは単なる詭弁であることが分かる。
結局、アメリカは国内で展開されたゲリラ戦には勝てなかった。
アメリカ国内で起きた暴動（ゲリラ戦）に連邦軍が対抗することを拒否した。国内を守れないようでは海外なんかに軍を派遣してる場合ではないだろうに。
これからトランプ大統領は世界各地に配置された米軍を国内に戻していく。もちろん米軍が撤退すれば必然的に世界の軍事緊張は高まり情勢は不安定になる。このゲリラ戦はチャイナ・マネーがかなりバックアップをしているはずだ。
これはあくまで私見だが、コロナ騒ぎは米国債の償還期限をめぐって中国とアメリカの軍事衝突をさけるために行われたのだと思う。もちろんトランプ大統領と習近平国家主席レベルでの話だ。
以前のアメリカだったら、戦争や経済恐慌といった混乱に乗じて膨れ上がったドル通貨軸のデノミを計画していたはずだ。
アラブの春などとイスラームで民主化を歌い、でっち上げたシリアへの軍事介入はイランへまで発展させ、中東地域全体に軍事緊張が高まるシナリオだったはずだ。そのためにオバマ政権ではイランと核合意を結んでいる。
地政学的にイスラームで民主化運動などとはおかしな話であり、西側が意図的にイスラーム原理主義を台頭させたのである。
ここでキリスト教のEUを巻き込み、両者を衝突させれば十字軍の意味合いと、経済的混乱の両面を達成することができる。
これがトランプ大統領がウエストポイントで演説した「多くの人が聞いたこともないような遠い地の古代の戦闘」の意味である。
ロイター記事 ２０２０年６月14日
米兵の仕事は「米国の国益を守ること」 トランプ氏が米軍撤退計画を擁護
もともと、十字軍の時代からこの両者は宗教戦争をやってきた仲だ。実は東方と西方の文化には古代から格差があり、欧州からアフリカ、中東から唐まで移動するアラブ人に比べると、キリスト文化圏の西方はいろんな面で劣っていた。アラブの移動性に真似てエルサレム巡礼がキリスト教圏でも喚起され、西方はイスラーム文化圏へ「聖地奪回」の大義名分のもとに、十字軍を進発させ東方の文明や技術を輸入したのだ。
話を現代に戻すが、こうした第三次世界大戦への動きなどは新世界秩序（ＮＷＯ）とネットの世界に浸透していて、世界の人々から「ディープステイト（DS）」と呼ばれ認識されてしまっている。こんなにもの人々に知られてしまったらこれ以上工作もしにくいだろう。
ディープステイトと一つにくくってしまうのは正確ではないと思うが、まあ名称があった方が一般の人には分かりやすいし、「闇の政府」とか「ローグ・ネーション」よりは「ディープ・ステイト」の方がネーミング的にも良いかもしれない。
とにかく、アメリカが戦争によって経済混乱を引き起こし、借金を誤魔化し、デノミを行おうとしたのはオバマ政権までの話だろう。これをトランプ政権ではコロナで世界恐慌並みの経済混乱を引き起こした。しかし米国債によるＣＤＳ債履行期限は避けなれない。米国債は中国と日本がほとんど保有しているが、これに反発した中国が、アメリカ国内で暴動といったゲリラ戦を仕掛けたのだろう。中国も江沢民派と習近平派の権力闘争によって内乱状態だろう。
戦争がコロナに置き換わった状況に不満足な連合軍は今回の仕掛けられた国内ゲリラ戦ではトランプ大統領に背いた。１１月の大統領選を控えたトランプ政権は、このゲリラ戦に白旗を上げ、マイク・ポンペオ国務長官をハワイに送り、中国の外交担当トップと会談させた。
ロイター記事 ２０２０年６月１７日
米中外交トップがハワイで会談、コロナ対応や互恵的関係を協議＝米国務省
その少し前に、中国とインド国境で両国軍が衝突しているのもインドがアメリカに協力して会談前に中国に圧力をかけたのだろう。ポンペオ国務長官は中国の外交担当楊潔チ党政治局員とハワイで会談後、アメリカは「香港を中国の一部として扱う可能性」と述べた。つまりアメリカ国内で展開されているゲリラ戦をやめさせるために、アメリカは香港には干渉しない方針で行くのだろう。（暴動とメディアはセット）しかし代わりにチベットは開放してもらいたいものだ。
ロイター記事 ２０２０年６月１９日
米、香港を中国の一部として扱う可能性＝国務長官
アメリカも中国も国内が内乱状態で権力闘争中であり、真の目的であった米国債処理の作戦がかなり大幅にズレてきたのでここらへんで一度、作戦を再起動（リブート）させる必要がある。
北朝鮮は開城（ケソン）にある南北共同連絡事務所を派手に破壊し、最高指導者である金正恩の妹で後継者でもある金与正（キム・ヨジョン）の強烈なデビューを果たした。女である彼女に権威付けとリブートの役割があったのだろう。
古いものを打ち破るときは巨大なエネルギーが必要だし摩擦も起きる。作戦がズレだしたら、修正して軌道に乗せることもあるが、一度振出しに戻して再構築させた方がいい時もある。
余談：
今日、オクラホマ州タルサ（Tulsa）でトランプ大統領の大規模な選挙集会があります。コロナ自粛が始まって以来、初めての選挙集会になります。
これから１１月の大統領選挙に向けて集会の調整がされていくと思いますが、バイデン氏はエネルギー不足で大規模な集会が務まるのか?副大統領候補者にそういった派手なことは代行してもらうしかないですね。さらにコロナ第二波を煽れば、バイデン氏はトランプ大統領との1対1で行う大統領候補のディベート（討論）を避けることが可能になるかもしれません。
通常ならば学期の最後の日には先生たちが総出で、生徒たちが乗ったスクールバスを見送るのですが、今年はそんなこともなく、静かに終わりました。
アメリカではフロイドさんの死を利用して、抗議デモが過激化し、文化破壊が進んでいる様子がテレビやネットで公開されているが、ここまでくると「人種」などは単なる詭弁であることが分かる。
結局、アメリカは国内で展開されたゲリラ戦には勝てなかった。
アメリカ国内で起きた暴動（ゲリラ戦）に連邦軍が対抗することを拒否した。国内を守れないようでは海外なんかに軍を派遣してる場合ではないだろうに。
これからトランプ大統領は世界各地に配置された米軍を国内に戻していく。もちろん米軍が撤退すれば必然的に世界の軍事緊張は高まり情勢は不安定になる。このゲリラ戦はチャイナ・マネーがかなりバックアップをしているはずだ。
これはあくまで私見だが、コロナ騒ぎは米国債の償還期限をめぐって中国とアメリカの軍事衝突をさけるために行われたのだと思う。もちろんトランプ大統領と習近平国家主席レベルでの話だ。
以前のアメリカだったら、戦争や経済恐慌といった混乱に乗じて膨れ上がったドル通貨軸のデノミを計画していたはずだ。
アラブの春などとイスラームで民主化を歌い、でっち上げたシリアへの軍事介入はイランへまで発展させ、中東地域全体に軍事緊張が高まるシナリオだったはずだ。そのためにオバマ政権ではイランと核合意を結んでいる。
地政学的にイスラームで民主化運動などとはおかしな話であり、西側が意図的にイスラーム原理主義を台頭させたのである。
ここでキリスト教のEUを巻き込み、両者を衝突させれば十字軍の意味合いと、経済的混乱の両面を達成することができる。
これがトランプ大統領がウエストポイントで演説した「多くの人が聞いたこともないような遠い地の古代の戦闘」の意味である。
ロイター記事 ２０２０年６月14日
米兵の仕事は「米国の国益を守ること」 トランプ氏が米軍撤退計画を擁護
もともと、十字軍の時代からこの両者は宗教戦争をやってきた仲だ。実は東方と西方の文化には古代から格差があり、欧州からアフリカ、中東から唐まで移動するアラブ人に比べると、キリスト文化圏の西方はいろんな面で劣っていた。アラブの移動性に真似てエルサレム巡礼がキリスト教圏でも喚起され、西方はイスラーム文化圏へ「聖地奪回」の大義名分のもとに、十字軍を進発させ東方の文明や技術を輸入したのだ。
話を現代に戻すが、こうした第三次世界大戦への動きなどは新世界秩序（ＮＷＯ）とネットの世界に浸透していて、世界の人々から「ディープステイト（DS）」と呼ばれ認識されてしまっている。こんなにもの人々に知られてしまったらこれ以上工作もしにくいだろう。
ディープステイトと一つにくくってしまうのは正確ではないと思うが、まあ名称があった方が一般の人には分かりやすいし、「闇の政府」とか「ローグ・ネーション」よりは「ディープ・ステイト」の方がネーミング的にも良いかもしれない。
とにかく、アメリカが戦争によって経済混乱を引き起こし、借金を誤魔化し、デノミを行おうとしたのはオバマ政権までの話だろう。これをトランプ政権ではコロナで世界恐慌並みの経済混乱を引き起こした。しかし米国債によるＣＤＳ債履行期限は避けなれない。米国債は中国と日本がほとんど保有しているが、これに反発した中国が、アメリカ国内で暴動といったゲリラ戦を仕掛けたのだろう。中国も江沢民派と習近平派の権力闘争によって内乱状態だろう。
戦争がコロナに置き換わった状況に不満足な連合軍は今回の仕掛けられた国内ゲリラ戦ではトランプ大統領に背いた。１１月の大統領選を控えたトランプ政権は、このゲリラ戦に白旗を上げ、マイク・ポンペオ国務長官をハワイに送り、中国の外交担当トップと会談させた。
ロイター記事 ２０２０年６月１７日
米中外交トップがハワイで会談、コロナ対応や互恵的関係を協議＝米国務省
その少し前に、中国とインド国境で両国軍が衝突しているのもインドがアメリカに協力して会談前に中国に圧力をかけたのだろう。ポンペオ国務長官は中国の外交担当楊潔チ党政治局員とハワイで会談後、アメリカは「香港を中国の一部として扱う可能性」と述べた。つまりアメリカ国内で展開されているゲリラ戦をやめさせるために、アメリカは香港には干渉しない方針で行くのだろう。（暴動とメディアはセット）しかし代わりにチベットは開放してもらいたいものだ。
ロイター記事 ２０２０年６月１９日
米、香港を中国の一部として扱う可能性＝国務長官
アメリカも中国も国内が内乱状態で権力闘争中であり、真の目的であった米国債処理の作戦がかなり大幅にズレてきたのでここらへんで一度、作戦を再起動（リブート）させる必要がある。
北朝鮮は開城（ケソン）にある南北共同連絡事務所を派手に破壊し、最高指導者である金正恩の妹で後継者でもある金与正（キム・ヨジョン）の強烈なデビューを果たした。女である彼女に権威付けとリブートの役割があったのだろう。
古いものを打ち破るときは巨大なエネルギーが必要だし摩擦も起きる。作戦がズレだしたら、修正して軌道に乗せることもあるが、一度振出しに戻して再構築させた方がいい時もある。
余談：
今日、オクラホマ州タルサ（Tulsa）でトランプ大統領の大規模な選挙集会があります。コロナ自粛が始まって以来、初めての選挙集会になります。
これから１１月の大統領選挙に向けて集会の調整がされていくと思いますが、バイデン氏はエネルギー不足で大規模な集会が務まるのか?副大統領候補者にそういった派手なことは代行してもらうしかないですね。さらにコロナ第二波を煽れば、バイデン氏はトランプ大統領との1対1で行う大統領候補のディベート（討論）を避けることが可能になるかもしれません。
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