メディアが伝えない米国事情

新しい可能性を開かせたブロックチェーン

メディアの本質的な目的である「情報の伝達」は、
昔から「発話、音楽、画像、文書」といった情報手段があった。

およそ3万年前に洞窟に描かれた動物の壁画などと比べると
文書は比較的新しい方だが、それでも古代には
粘土板に書かれたギルガメッシュ叙事詩などがあった。

欧州ではキリスト教がローマの国教になった頃から
カトリックが書物・記録といった大衆の活字媒体を支配した時代もある。
しかし15世紀に活版印刷機が発明されると新しい情報革命が起きた。
こうして情報の発信源が多様化した時、ルネサンス(文化復興)も起きた。
(漢字圏では木版印刷による書物がすでにつくられていたが)

印刷機が発明されたからルネサンスが起きたのではなく、
たぶんルネサンスを起こさせるために、印刷機が発明されたのだろう。
つまり情報の大衆化を狙ったものとみる。
今までカトリックによって情報が抑制されていたがそれを大衆に解放したのだ。

そしてこの発明によって本などの印刷物の需要が高まり、
出版社がヨーロッパ中に設立されることになる。
これにて教会による情報のネットワークシステムの独占が揺るがされた。

この人類の文明に新しい可能性を開かせたイノベーションは
今で言うITネットワークを利用した情報革命みたいなものだろうか。

近代では一般市民でさえもブログどころか気軽に電子出版もできるようになり、
またソーシャルメディアといったITネットワークによって
端末を持つ個人同士が繋がって情報の共有をしている。
さらにはYoutubeなどの映像配信を使って放送権利まで握るようになり、
既存の中央集権的体制を揺るがすようになってきている。
トランプ米大統領のツイッター使用が良い例である。

重要なのはこの端末を持つ個人同士がネットで繋がるということは、
一人の個人的な意見を瞬時に端末を持つ全ての人に、
場所を問わずに伝えられるネットワークシステムが設立されたことだ。
つまり発信と受信が可能な双方向的端末の構造である。
これをPeer to Peer(P2P)ネットワークと呼んでいる。

そしてこのP2Pネットワークによって情報の捏造も難しくなりつつある。
SNSなどで瞬時に情報が一般公開されれば複数の人が目撃することになり、
なかには情報を消される前にスクリーンショットで証拠を納める人さえいる。
このP2P構造が社会構造を変えつつあり、支配層による詭弁や捏造といった
中央集権的な情報の流れは破壊されることだろう。
(もちろんこのP2Pのプラットフォームを独占しようとする企業も出てくるが)
まさに人類の文明に新しい可能性を開かせたイノベーションだ。

そしてこの双方の端末の同期化を可能にしたイノベーションは
なにもSNSといったメディア内だけの話ではない。
端末を同期化させ決済機能を付ければブロックチェーン管理の決済システムになる。
銀行同士で取引状況を同期化させ、端末に通帳機能を加える。

イランの現地メディアによると5月18日、
外国為替の密輸規制を仮想通貨に適用する法案が提出され、
イラン国内の仮想通貨取引所が中央銀行に登録される予定だそうだ。

ロウハニ大統領は、中央銀行、エネルギー関連機関および
情報通信技術省の関係者に対して、マイニングに関する規制や
国の収益を含む全体的戦略を明確化する必要があると指摘した。

もちろん本格的に乗り出す場合は、国内のインフラ設備を整える必要がある。
5G技術だ。

このP2Pネットワークによる決済、つまりブロックチェーンで管理される電子マネーが、
ゼロ金利後の世界に代わる新しい通貨システムになる。
とくに経済新興国ではブロックチェーンによる電子マネーが国家戦略になるだろう。


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時間の逆転、映画「TENET(テネット)」

クリストファー・ノーラン監督の最新映画「TENET(テネット)」の
新しい予告動画がネットで公開された。

最初、彼の新作が告知されたとき「えーーー何なの!?」と、
予告動画内容に意味不明な部分も多かったのだが、(あたりまえか)
きっとオリジナリティ溢れた、あっと言わせる映画なのだろうと
私を含め、ノーラン監督のファンは彼を信じているはずだ。

映画といったポップカルチャーでもすでに
「核戦争による第三次世界大戦は古い」というスタンスを示している。
これは世界のエネルギー財の転換が起きているからであろう。

ノーラン監督はあまり予告で映画内容を見せないのだが、
今回の新しい予告ではもう少し話の内容を理解することができる。
きっとコロナの影響で公開予定が遅れるからサービスしたのだろう。



もちろん未公開だし、映画自体を観ていないし、
どこかに原作となる小説もないオリジナル作品だけど、
この「時間の逆転」が話のコアあるのは確かだ。

クリストファー・ノーラン監督は割と現実的であるから
タイムトラベルといった都合の良いファンタジー代物ではないらしい。
彼の作品は哲学と科学の融合だ。

この作品の場合は、どうやら主人公がある一定の時間軸を
巻き戻し(リバース)することができるみたいだ。
彼が時間をリバースさせれば彼は「未来人」だ。

ここで「未来」とはなんだ?ということになるのだが、
「未来」とは過去に逆戻りできて初めて存在する時間軸であり、
今この瞬間に存在する我々には「未来」という時間軸はないはずだ。

人間の脳内が作り出している感覚が、過去→現在→未来と繋げているだけだ。
過去に戻れなければ「未来」という軸はない。
今、この瞬間しか存在しないのだ。

あくまでも私見であるが、たぶんクリストファー・ノーラン監督は
そういったことを言いたいのかもしれない。

子供の学校が秋に始まったら一人で観に行くぞ。笑


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新たな信用財と生産力の調整

五月も中旬に入りました。
アメリカでは卒業シーズンです。

しかし今年はコロナの影響で卒業式が行われない学校がほとんどでしょう。
残念ですが、運が悪かったとしか言えません。
しかし卒業は区切りであって人生の最終地点ではありませんので、
そのまま前進するのみです。
卒業生の皆様、卒業おめでとうございます。

自分の大学の卒業式は1999年の5月15日でした。
21年前のことです。 歳バレるって(´∀`*;)ゞ

卒業後、私はマンハッタンへ向かい、バイヤーの仕事に就いたが、
ある日、とあるブランドのネクタイを仕入れるため、
五番街にあるショールームに行き、
そこで次期シーズンのネクタイのスワッチ(素材見本)を
見せてもらいながらオーダーを入れていたのだが、
その時のセールスマンがこう言っていたのが今でも心に残っている。

「このシーズンが最後のイタリア製のネクタイだよ。
来シーズンからはうちも中国製のネクタイになるんだよ。
どこだって中国製には値段で勝てないさ。」

今思うとあの頃が中国のバブル経済の最中であった。

中国は安い労働力を武器に、
積極的に先進国の資本を受け入れ輸出を拡大させていた。

バブル景気とは通貨供給量が増大し、投機が異常に活発になっている状況だが、
そこで何の資産を担保に増大した通貨を吸収させて好景気を循環させるかだ。
中国バブルの場合は米国債を担保に通貨を貸し出し通貨供給量を伸ばしていた。
だから中国企業が潤うということはアメリカの金融も連動して潤うということだ。
だが、今そのバブルの回収時期に来ているのだろう。
バブルは意図的に起こされるわけであるから、回収も意図的に行われるのがサガだ。

巷では米ドルの崩壊を予想して金本位制に戻るという噂が流れていたが、
現在、地球上のゴールド量に対して5倍もの不換紙幣が出回っているそうだ。
もしこの状態で金本位制に戻るということは、いったいどういうことを意味するのか?

つまり金本位制に戻るということは通貨量を5分の1に縮小させることであり、
その分、地球経済も5分の1に縮小させることを目指さなければならない。
ということは地球資源の消費量を管理しなければならないから
地球上の人口も5分の1に適正化されなければならない。
5人に1人が生き残るというサバイバルだ。

実際にそのような統一するグローバルな流れに向かっていたのかもしれないが、
さすがにそんな極端なジェノサイドは回避しようとしたのだろう。
金本位制はゴールドが通貨の信用の裏付けになっていたわけだが、
要するに通貨供給量を制限し管理することができれば新たな信用財として機能する。
これが前に書いたブロックチェーンで管理されるデジタル通貨だ。
ブロックチェーンによる通貨供給量の監視は世界統一(グローバル)ではなく、
ドメスティック(国内)、または保護貿易経済圏内になるのではないだろうか?

だからトランプ大統領が就任したアメリカはTPPといった経済圏の集中化を拒んだ。
これで米ドルをデフォルトにして新しい統一通貨の導入の可能性はなくなっただろう。

アメリカはカナダとメキシコとの三カ国の北米経済圏となるUSMCAの協定を結んだ。
(アメリカは他の国々とは二か国間協定を結んでいる)
過去に「アメロ」などといった貿易経済内の新通貨導入の話もあったようだが、
貿易協定は関税などといったことよりも、為替レートの調整をするのが目的であろう。

経済の成長を率でしか考えられない現在の政治家やエコノミストは
デフレ脱却が経済再生の道であると説いているが、
ある意味、日本はデノミを想定して生産力の調整をしており、
国民の消費をコントロールしてきたのであろう。

これから経済計画が組まれるのであり、
統制経済に向かっているのであれば、管理社会が進むだろう。


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マンハッタン計画の相似象?コロナワクチン計画

今日の午後、トランプ大統領はホワイトハウスのローズガーデンで
新型コロナウイルスのワクチン開発をめぐる発表を行った。
予定としては来年の一月から一般にスタートさせたいらしい。

今日のDr.ファウチ一行はサージカルマスクをしていたから(爆笑)
女性記者に「なんで今日は数人マスクしてる人がいるんですか?」と、
突っ込まれていたが、トランプ大統領はさりげなく、
「今日はマスクをしたい人はしてもいいと自分が許可したからだ」と、記者を煙に巻いた。
サクッと記者を自分のペースに持っていけるところはトランプ大統領の才能だ。

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© MANDEL NGAN / AFP ホワイトハウスで、ワクチン開発について発表するトランプ大統領

そしてこのワクチン開発計画にスピード感を出させるために、
なんと「ワープ・スピード作戦(Operation Warp Speed)」と名付けた。(笑)
すぐにレーガン大統領の「スターウォーズ計画」を連想させた。

スターウォーズ計画=1983年の戦略防衛構想=HAARP計画

そしてワクチン開発に製薬会社以外にも陸軍大将が関わるために、(え???)
トランプ大統領はこのワクチン計画を国家プロジェクトとして「マンハッタン計画」に例えた。
マンハッタン計画は国家軍事プロジェクトだ。
たぶん、記者たちは「???」であったことだろう。

私は一年前に書いた電子書籍にマンハッタン計画の裏のプロジェクトとして
HARRP計画を少しほのめかしたが、ここまでシンクロすると
今回の新型コロナはインフルエンザ並みのコロナウイルス感染者と
それに混ざって高周波による電磁波被ばく者が、重症化した患者であろう。

この「比類なき医療研究努力」は製薬会社が儲けるとしても、それは口止め料だ。
つまり、ワクチン開発はただ単に表向きの口実である。

「マンハッタン計画 2.0」である「ワープ・スピード作戦」がいよいよ始まるらしい。



マンハッタン計画

マンハッタン計画とは1942年にルーズベルト米大統領直轄の最優先プロジェクトとして、
膨大な資金と人材が投入された原子爆弾開発・製造プロジェクトであるが、
もともと1939年のアメリカ陸軍工兵隊(US Army Corps of Engineers)の計画であった
「Manhattan Engineer District(マンハッタン工兵隊区)」のコードネームが由来である。
つまり当初の目的は原爆の製造開発ではなかった。

アメリカ陸軍工兵隊は独立戦争の時にはすでに存在していた。
当時のアメリカ陸軍工兵隊はフランス人技師で大半が構成されていたから
フランス大東社経由のフリーメイソンたちであろう。

1938年暮にドイツはウランの核分裂を発見し、連合側に衝撃を与えた。
当時のドイツは科学の最先進国であったからだ。
そして1939年9月にドイツがポーランド進攻し旧チェコスロバキアのウラン鉱山を手中に収めると、
米国の大学や研究所でも核分裂に関連する研究が一斉に開始された。

1939年にイタリアから米国に亡命してきた物理学者エンリコ・フェルミが
コロンビア大学に招かれてウランの核分裂の研究をしていたが、
この核分裂連鎖反応が軍事的重要性を帯びてきたために
この研究が国家軍事プロジェクトとしても発展していくことになった。

1941年にはウラン濃縮法として、ガス拡散法、電磁分離法、
遠心分離法の3種類の開発が進められた。
そしてマンハッタン計画の本部はテネシー州オークリッジへ移され、
濃縮ウランの分離研究のために巨大なウラン濃縮工場が建設された。
ワシントン州ハンフォードではプルトニウム生産用の原子炉と化学分離工場が建設され、
そしてニューメキシコ州ロスアラモスの研究所で原爆の設計開発と製造を行い、
そこから1945年の広島、長崎での原爆投下につながることになる。
ちなみに1945年4月12日、ルーズベルト大統領が急逝したため、
原爆投下は副大統領のトルーマンが新大統領に就任した後の話である。

オペレーション・ペーパークリップでナチスの科学者たちがアメリカに亡命した。
彼らは電磁気学の知識を持っていて、その一部がアメリカへ渡り
密かにマンハッタン計画の裏で進んでいたことと思われる。
ただでさえウラン濃縮技術は厳しく情報管理され、
議会への報告などは一切行われなかったらしいが、
そのなかでも最高機密プロジェクトとして電磁波の開発も
限られた関係者の間だけで極秘に行われていたことと思う。

放射線と電磁波は表裏一体なのであろう。

おまけ: 
excite ニュース記事 【超巨大カメラで撮影された、世界初の雷のX線放射の瞬間画像】


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マイナス金利からデノミネーションへ

アメリカでは自己破産の申請にチャプター7とチャプター13がある。

簡単に言うと、チャプター7は借金をすべて踏み倒していく場合で、
チャプター13は破産申請後、少しずつ払っていく場合だ。

もちろん、所得、財産によってチャプター7が通用しないケースもある。
破産申請後のステータスも7と13では違ってくる。

さてこれは個人や会社規模での破産申告の話だが、
国家の場合のデフォルトも無秩序(自己破産)と計画的(踏み倒し)がある。

本来、融資とはリスクを負う可能性があるのだが、
国際金融資本家たちは国債を担保にCDS債というものを金融商品化させた。

銀行や証券会社は債務者に対し、CDS債を付帯することを条件にした融資で
貸付額を増やしていくことができたから、この金融商品に飛びついた。

CDSとはクレジット・デフォルト・スワップの略で、
クレジットデリバティブ(信用リスクの移転を目的とする)の一種だ。
ところがこの金融商品がネズミ講のごとく構造が複雑化し、
国債がどこに放り込まれているのかも不透明になりつつあることが懸念され、
2008年のリーマンショック以降のCDS債市場は縮小に転じている。

例えば日本と違ってギリシャの場合は国債を増刷することに対してリスクがあるため
CDS債を国債の購入条件として銀行や証券会社が要求することになる。

融資にリスクが生じ、回収が破綻した場合、保険会社は銀行から
代位弁済の義務を負うので割高の手数料と引き換えに担保となる国債を集める。
この時担保として放り込まれた国債は中国が保有する米国債の他にも
いくらか日本国債も入っていたことだろう。

保険会社は損失分を代位弁済し、銀行から不良債権として国債を引き取る。
そして保険会社は国債の所有者に対して求償権を行使する。
結局、最終的なリスク責任は国債を担保として提供した側が負うことになる。
問題は、代位弁済する保険会社に支払い分の現金があるかどうかだ。
現金がなければ銀行や証券会社は破綻する。

これが欧州の危機と報じられた2011年のギリシャ国債の暴落だ。
結局IMFが欧州中央銀行と連携して保険会社に公的支援をしたが
日本の国債も担保として差し出されていたから欧州銀行に国債が流失した。

2013年に日銀に送り込まれた黒田総裁は国債の購入対象先の条件を撤廃し、
必死に流失した日本国債を付帯しているCDS債を公的支援で買い上げた。
これがアベノミクス後の株価の上昇だ。
日経平均株価は2012年12月末では約10,400円であったのに対し、
2015年3月には19,000円 を超え、約90%も上昇した。

2008年のリーマンショックの時もCDS債の危機であり、
アメリカ政府は米国債の暴落を回避させるためAIGを公的支援した。
また、当時のブッシュ大統領はCDS債の履行問題で中国が反発した場合、
中国との軍事衝突の可能性も考慮したからこそ公金をつぎ込んだ。
投資家のウォーレン・バフェット氏がCDS債を「時限爆弾」と呼ぶのも理解できる。

現在、コロナ渦だというのに、尖閣諸島沖の接続水域を
中国公船が徘徊して圧力をかけてきているのは、
米国債を担保にしたCDS債の履行期限が迫っているからだろう。

北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長の生死に関わる情報が何度も変更するのも
CDS債をめぐって中国とアメリカが駆け引きをしているからだろう。

トランプ大統領と習近平国家主席はこのCDS債の対処を
戦争といったハードランディングで解決することを避けたい。
しかし戦争を回避しても経済恐慌を演出させなければならない。
それが今回のコロナパンデミックだ。

経済的混乱によって中国が保有する米国債を吐き出させるためだ。
米国債の放棄は共産主義青年団(共青団)の弱体化に繋がる。
習近平国家主席の望むところだ。

コロナで各国の中央銀行が国債を振り出して通貨供給量を増大させているが、
最終的にアメリカもマイナス金利を導入して、デノミネーションの段階に入る。


余談:
中国と軍事衝突しないようにアメリカはインドを支援し、武器を購入させているが
このインド軍がアメリカの代わりにチベットを開放してくれるかもしれない。


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情報の共有化、信用通貨システム

5月だというのに昨夜は暖房を使ったぐらい冷え込んだ。
今夜も寒いから少しだけ暖房をつけることにした。

お隣の藤の花は先月2回も霜にやられたが、
それでもいくつか遅咲きの花房は少し貧弱だがいくつか咲いている。
つる性植物は霜に弱いのかもしれない。
去年育てていたトマトも秋に思いがけなく霜にやられて死んでしまった。
キアヌ・リーブス主演の映画「雲の中で散歩」でも
夜中の葡萄園に火を焚いて霜から葡萄を守るシーンがある。

さて、前回はデジタル通貨について書いたが
少し書きそびれたことを今回の記事で付け足したい。

経済とは社会が生産活動を調整するシステムであるが、
近代社会において経済とは、つまり貨幣経済のことだ。

お金の基本的な機能として、
価値尺度、流通手段、価値貯蔵の3機能がある。

ここで重要なことは本来、貨幣とは分業と信用を結ぶ媒介であって
「貨幣」に価値があるわけではないということだ。

ところが貨幣が「利息」という時間的価値を得たことによって、
現在では貨幣そのものに価値があると定義されるようになった。
人々が「利子」に価値を求めた結果、
「資本の調達手段としての株式」という本来の資本主義経済は崩壊している。

利子とは貸借した金銭などに対して、ある一定利率で支払われる対価であり、
「将来時点における資金の、現在時点における相対的な価格」だ。

つまり将来に向けて成長することが前提で、
未来の利潤分を時間を戻して現在で受け取るということだ。
これは将来の利潤分を担保にして、
永続的に成長しなければならない担保主義システムだ。

これが現在の金融経済を頂点とした経済モデルのたどり着いた矛盾であり、
人々の間に絶対的な経済格差を生み出している原因だ。

何度も書いているが、過去には金本位制といって、
通貨の裏付けとしてゴールドが使われていた時代があった。
ちなみに最初に金本位制を確立させたのはイギリスだ。

今までゴールドの穴埋めに石油、またウランなどの鉱物資源や罌粟などが
通貨の信用の裏付けとして活用されてきたが、
それだと地球資源を奪い合う信用財、または軍票であり、
覇権主義を止めることができなかった。

グローバル経済が終焉に近づき、新ブロック経済へと移行するが、
そこで今回は何が通貨の「信用の裏付け」になるのだろうか?
人間そのものが信用に代わるのではないか?

つまり人間の情報が信用財としての機能になる。
各国間でも人間の情報の共有・管理が進むだろう。
ブロックチェーンで管理するデジタル通貨で歳出入も管理できる。

これが新しい信用通貨システムに代わるのだろう。
もちろん通貨供給量の上限は設けるはずだ。


余談:

明日は母の日だが、母の日だけ特別ではなく毎日感謝するべきだ。
日本の母の日は自分の母親に感謝を送るが、
アメリカでは子供を持つ女性に感謝をするのが習慣だ。
なのでアメリカ滞在している人は自分の母親だけでなく、
周りを見渡して、子供のいる女友人などにも「Happy Mother's Day」と言おう。

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火を焚いて霜から葡萄を守るシーン 映画「雲の中で散歩」より


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仮想通貨とデジタル通貨の違いと目的

よく仮想通貨とデジタル通貨を一緒にしてしまう人がいるが、
この2つの電子マネーの性質は異なる。

仮想通貨とは各国の中央銀行が発行しない電子マネーのことで、
ブロックチェーンといわれる暗号システムで管理される。
国家が管理する通貨ではないから、民間が競合し、管理する通貨だ。
ビットコインなどが有名だが、マイニング(採掘)によって発行量が増え、
ソースが分散化され、アルゴリズムによって制御される。

つまり中央銀行が発行する通貨とリンクしていないから仮想のようなものだ。
実体経済とリンクしていない金融経済も仮想である。

逆にクレジットカード、SuicaやJコインなどの電子マネーは
ブロックチェーンという暗号システムで管理されているとしても
中央銀行が管理する通貨とリンクするデジタル通貨だ。

今、中国の中央銀行が世界初のデジタル通貨をリリースしようとしている。
これは一帯一路計画に向けて、中国がドル支配からの脱却を求め、
人民元ベースの貿易決済システムの開発をしているからだ。
(コロナ戦争でリリースが遅れているが、、、)

これは人民元のグローバル化であるが、
アメリカから経済制裁を受けている国々はこの人民元のグローバル化は
ドル決済システムの代替手段として快く迎い入れるだろう。
もちろん通貨のグローバル化を求めるのなら安定性が不可欠だから
中国政府は資本取引の換算に制限を課し、資本流出を制限している。

なぜ銀行がブロックチェーンという暗号システムで管理される
電子マネーシステムを導入しようとしているのか?
シニョリッジ云々といった理由ではない。
これは実体経済における通貨供給量の規制が目的だ。

ブロックチェーンで管理する電子マネーの供給量の上限を決めて、
為替レートの調整をして、各国・地域の実体経済の調整を図る。
もちろん通貨供給量が規制されれば国民の預金額の上限も設定される。
上限を超える現金は株や債権、不動産などで所有しなくてはならないだろう。

前にも書いたが実体経済は消費を伴う経済活動だ。
実体経済の調整を図るということは、
消費の主体を国家がコントロールする社会主義経済だ。
だからここにベーシックインカムといった消費量の管理の話が出てくる。

コロナ後の世界は統制経済に向かっている。

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フォースと共にあれ

日本は自粛中のゴールデンウイークですが、
5月4日といえばこちらではスターウォーズの日です。

なぜならば、スターウォーズに出てくる決まり文句が
「May the force be with you (フォースが共にあらんことを)」なのですが、
この May the force (フォースの加護を祈る) が、
May the 4th (5月4日) に引っかけることができるからだ。

ちなみにフォースとは日本語で「力」のことだが、
映画スターウォーズに出てくるフォースとは
もっと超感覚的な意味での力であり、
いわば電子からなるエネルギー体だ。

このエネルギー体を感じ取れる資質は遺伝であり、
厳しいトレーニングによってその才能を開花させ、
能力を鍛え上げられたフォースの使い手たちを
ジェダイの騎士/ジェダイ・ナイトと呼ぶ。
彼らは銀河系の自由と正義の守護者たちだ。

フォース(電子)を自由に操れるということは重力にも縛られない。
また空間認識能力にも長け、他人の意識にも働きかけることができる。

このジェダイの騎士はテンプル騎士団がモデルになったのだろうが、
面白いことにジョージ・ルーカスはジェダイの騎士たちに
日本の着物を着させ、プラズマの光刃を形成する剣を持たせた。
ジェダイが日本語の「時代」が由来なのはファンの人なら知ってる話だ。
またジェダイは「運命を受け入れ、生に固執しない」などと
ルーカスは武士道精神も取り入れている。

この物語は光と闇の対決の神話を書いているので相反する存在が必要だ。
正のエネルギーを用いるのがジェダイなどのライトサイド(光明面)ならば、
逆に負のエネルギーを利用するのがダークサイド(暗黒面)だ。

この負のエネルギーを信奉するダークサイド側をシスの暗黒卿と呼ぶ。
このシスの暗黒卿の中で絶大な人気を誇る悪役がダースベーダーだ。

私もこのブログのプロフィール写真に使用させてもらっている。
ちなみにダースベーダーのヘルメットは
仙台市博物館所蔵の「黒漆五枚胴具足 伊達政宗所用」の兜を
参考にしているそうだ。

若きダースベーダーはジェダイの騎士であり、
「フォースにバランスをもたらすもの」と予言されたのに
愛する人を守りたいという欲望からダークサイドへ堕ちてしまった。

人間は誰でも善悪の両面を持っている。
その判断を顕在意識によってコントロールしているが
心の奥底にある潜在意識は感情と直結している。
その感情を利用され揺らがされれた若きダースベーダーは闇に堕ちた。

そんなダースベーダーがなぜ今でも不動の人気を人々から得ているのかといったら
彼が非常に人間らしいからではないだろうか?
逆に正義の守護者であるジェダイたちの方が
清廉潔白で教条主義的な厳しい掟があり、人間性に欠けるのは皮肉である。

今回は、まじめな世界情勢の話からそれて、
映画スターウォーズの話にしました。(笑)

シリーズ最初の映画公開は77年だが、ルーカスは71年には話の草案を提出しており、
74年には脚本をほとんど書き上げていた。
70年代にすでにプラズマによる兵器などのアイデア、
恒星間航行を可能とするハイパースペーステクノロジーなど映画で披露している。
ちなみにアポロ11号の月面着陸は69年だ。
たぶん人間はまだ一度も月になんか行ったことないと思う。
人間は地球の磁場から外に出るのが困難なのだそうだ。

ロナルド・レーガン大統領がスターウォーズを引き合いに
HAARP計画を比喩した。(1983年の戦略防衛構想)

もしかしたらハイパースペーステクノロジーなんか
将来可能な技術になるのかもしれない。
あとは地球の磁場から外に出ても脳に影響を及ばさない肉体が必要だ。

よくスピリチュアルな人たちがアセンションとか五次元の世界とか言ってるが、
高次元の意識云々という話ではない。
そんな自己満足だけでは宇宙には行けない。

たぶん宇宙に行きたかったら
現人類のDNAを進化させた超人を生み出さなければならないだろう。
そしてその実験が地球規模で行われているのではないかと思う。
詳しくはよくわからないが、電磁波被ばくや放射線被ばくなどで
私たちは実験されているのではないか?
それとも私の単なる妄想かもしれないが。(笑)

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不良債権の国有化と新たな経済体制の出現の可能性?

連邦準備制度(FRS)とはアメリカの中央銀行システムのことだ。
国内に散らばっている12地域の連邦準備銀行(FRB)を
ワシントンDCの連邦準備制度理事会が統括する。

現在の理事会の議長はジェローム・パウエル氏だ。

ちなみに12地域の連邦準備銀行はこちらだ。

ボストン連邦準備銀行
ニューヨーク連邦準備銀行
フィラデルフィア連邦準備銀行
クリーブランド連邦準備銀行
リッチモンド連邦準備銀行
アトランタ連邦準備銀行
シカゴ連邦準備銀行
セントルイス連邦準備銀行
ミネアポリス連邦準備銀行
カンザスシティ連邦準備銀行
ダラス連邦準備銀行
サンフランシスコ連邦準備銀行

このなかでもニューヨーク連邦準備銀行は一段と巨大なバランスシートを持ち、
その額は他の11の連邦準備銀行のバランスシートの合計よりも大きい。

さらに言えば、ニューヨーク連銀総裁の給料の方が
米大統領の給料よりも若干高い。

そんなニューヨーク連銀の主な株主は多国籍銀行であり、
JPMorgan Chase、Citigroup、Goldman Sachs、Morgan Stanleyといったところだ。
これらの銀行は国境を越えた取引だけでなく、
物理的に自国以外の複数の国で事業を展開しているため多国籍銀行と呼ばれる。

今回のコロナ事情でアメリカの政府債務が膨大になり、
FRBはなりふり構わず、あらゆる債券に手を出すと宣言した。
たぶん歴史上初めて、世界銀行やその他の多国籍企業の
手に負えない巨大な債務を国有化しようという試みだ。
もちろんこの試みの大部分はニューヨーク連銀が実施する。
まさに前回の2008年の二の舞だが、今回の方が規模が倍だ。

この前例のない資本市場の国有化は、
日本でも日銀が国債購入の上限枠を取り払い、
無限に国債を購入出来る状態にして始まっている。
投資家としては低金利の国債などに投資できないから
金利が高騰して国債価格が暴落しないように
結局日銀が新規発行国債をそのまま引き受けることになる。

多分日本の緊急事態宣言の延長はこういった理由であろう。
そのために日本政府は感染検査の数をセーブし、
危機を煽って、数値をコントロールするだろう。
だったら自国民に自粛要請しても補償無しなんて鬼のようなことをするなよ!

まさにコロナ戦争だ。

コロナによって金融危機が起き、実体経済にまで影響が及び、
国民に失業手当や救済をばら撒いて隠しているが、
実は去年の9月の時点でNYのFRBはウォール街の商社に対して
すでに緊急融資をしていた。
金融危機はコロナ騒動の前からすでに始まっていたのだ。
しかし人々は金融危機はコロナによって引き起こされたと信じているだろう。

資源を求めた帝国主義、第一次世界大戦。
帝国主義が飽和し、保護貿易主義の衝突となった第二次世界大戦。
第二次世界大戦後、社会主義と資本主義のイデオロギーの対立、冷戦。

ニクソンショック後、金本位制からドル本位制の確立。
ゴールド不足から為替の基準は石油でも代行。

石油取引や鉱物資源の決済をドル以外で対抗させるため欧州のユーロ誕生。
為替の基準である石油を求めた覇権主義、中東問題時代。

カジノという経済ゲームを競う金融覇権主義。
グラス・スティーガル法を否定させた金融界、リーマンショック。
リーマンショックで金融カジノ経済の危険性を露呈させ
政府は金融業界に対して干渉してくるから統制経済の側面が強まる。
銀行の国営化による不良債権処理政策。 ← 今ここ
経済の再生を進めるための経済政策。
そして新しい経済体制の出現の可能性でしょうか?


余談:
経済の再生を進めるための経済政策は国によって異なると思うが、
金融市場と実体経済を分離させてもいいのではないかと思う。

おまけのリンク:
グラス・スティーガル法無視がサブプライムを生んだ
(NewsWeek 日本版 2010年4月12日記事)


Glass–Steagall_Act
1933年に制定されたグラス・スティーガル法 (ルーズベルト政権)

Bill_Clinton_glass_steagall.jpg
1999年のビル・クリントン政権時代に法律は廃止される


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コロナ終息を祝うアメリカ

米海軍所属のアクロバット飛行隊ブルーエンジェルスと
米空軍に所属するアクロバット飛行隊サンダーバーズによる
アメリカでもコロナ感染の犠牲者が多く出た
ニューヨーク市とニュージャージー州(+フィラデルフィア)の二か所で
医療関係者など現場第一線で活躍している人たちのために
感謝をこめた飛行が披露された。

これはアメリカのコロナ終戦祝いだろう。


ブルーエンジェルスとサンダーバーズによる飛行はニューヨーク市上空と
ニュージャージー州都トレントンからフィラデルフィアにかけての二か所で行われました。
2020年4月28日

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